固定金利の住宅ローンでメリットが多いと人気があるフラット35。
確かに、メリットはたくさんありますが、デメリットがないわけではありません。
デメリットを知らずに契約して後悔しないように、フラット35についてある程度理解しておくのがおすすめです。
フラット35とはどんなもので、どのような条件やデメリットがあるのかご紹介しますのでぜひ参考にしてみてください。
フラット35とは！マイホームの購入なら固定金利のフラット35がおすすめ？
フラット35とは、民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して扱っている住宅ローンです。
フラット35の最大の特徴は、固定金利であること。
借りてから返済するまで金利が変わらないため、毎月の返済額がわかりやすく、計画的に返済できます。
対象となるマイホームには基準が設けられていて、耐震性や省エネ性が一定の基準を満たせば金利が安くなるフラット35での契約も可能です。
フラット35を利用する条件！マイホームを購入するすべての方が使えるわけじゃない
マイホームの購入でフラット35を利用するためには、条件をクリアしなければいけません。
新築のマイホームを購入する場合は、借入申込書・所得を証明する書類・売買金額の確認書類・住宅の登記事項証明・土地の登記事項証明書などが必要です。
必要書類を揃えたら、フラット35の基準にあうか審査されます。
フラット35の審査基準は、年齢・年収・借入額・借入期間・住宅の技術基準・住宅の床面積の6項目です。
年齢に関しては、申込時の年齢が満70歳未満であることが求められます。
年収は「〇〇万円以上なら利用できる」というものではなく、年収によって年間返済額が定められているのです。
たとえば、年収が400万円未満なら年間返済額は年収の30％以下でなければいけない、というように基準が設けられています。
マイホーム購入でフラット35を利用するデメリット！頭金が準備できないときは注意！
フラット35を利用するデメリットや注意点をみていきましょう。
借りるときの手数料は金融機関によって異なるため、どれくらい差があるのか事前に情報を収集しておく必要があります。
フラット35のデメリットの1つは、事前審査は通過したのに同じ書類で本審査が通らないケースがある点です。
事前審査は通過したのに本審査が通らないのは、住宅金融支援機構が事前審査を採用していないため。
民間金融機関の事前審査はありますが住宅金融支援機構は本審査しかしないので、民間金融機関で問題ないと判断しても住宅金融支援機構が通してくれないケースがあるようです。
また、マイホームのために用意できる頭金が少ない場合、借入額が住宅価格の9割を超えると金利が高くなるので注意しましょう。
